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将来的にはミレニアムにもＳが構築した情報システムが活用されることになり、まさに、お互いの経営ノウハウのやりとりが容易になる。
わずか百平方メートルほどの店舗面積しかないＳの店舗から生まれた情報システムが、日本最大級の百貨店の経営をも左右することになる。 小さな巨人、Ｓはどのようにして生まれ、どのような経営革新を繰り返し、小売業の覇者として君臨し続けてきたのか。
まずは、Ｓの経営の根幹にあるフランチャイズの仕組みから深掘りしている。 最強の小売業、Ｓの強さの秘密として様々な理由が語られる。
だが、最大の秘訣は実は、何の変哲もないように見えるフランチャイズチェーン（ＦＣ）システムに潜んでいる。 ＦＣを採用している企業は真砂の数ほどあるが、Ｓの場合は本部と加盟店が対等の関係を保ち、共存共栄の理念を徹底的に追及している点が特徴だ。
では、ＳのＦＣの考え方とは具体的にどのようなものなのか。 同じ企業グループのＹ堂とＳを比べると、ＦＣの本質がわかる。
両者は同じ小売業であり、多店舗展開をしながら業容を拡大することは変わらない。 違いはＹ堂の店舗が直営店なのに対し、ＳはＦＣ契約をした加盟店主（オーナー）が運営していることである。
Ｓ本部は、酒販店主や米穀店主、青果店主、あるいは脱サラしてコンビニ経営に乗り出そうとする人たちと1人ひとりＦＣ契約書を交わし、店を作っていく。 ＦＣ店は一つひとつの店舗に一国一城の主がいる、独立した経営体である。

直営店方式のＹ堂の場合、赤字店舗があり業績回復の見通しがない場合は、店舗閉鎖が容易に決断できる。 そこで働く社員を人事異動で他店舗に振り分けることも可能だ。
しかし、ＦＣ店が赤字だったらどうだろうか。 ＦＣ店の加盟店主にとって生活の糧はこの店の稼ぎに依存するから、安易に店舗閉鎖などできない。
ＦＣ契約の上ではＳ本部と加盟店主とは対等の関係にあるので、赤字店だからといって一方的にＦＣ契約を解除して店を閉めることは不可能である。 Ｙ堂のような直営店方式では、赤字店がある程度存在しても全店舗総計で利益を確保していれば、組織として基本的に問題はない。
しかし、ＦＣ店ではそれは許されない。 ＦＣ店に赤字店が1店でもあると、Ｓ本部と加盟店主との間の共存共栄の関係が崩れることになる。
極端な言い方をすれば、Ｓ本部がいかに好業績を上げていたとしても、1店でも赤字店があれば決して許される状況とはならない。 もし、加盟店の立地条件が道路の敷設や工場の閉鎖などによって劇的に変化し不振店になり、店の営業努力を越えてしまった場合などは、Ｓ本部が代替地を探し営業継続を働きかける。

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